環境に優しい住宅を建てたいと考えている人は、LCCM住宅について調べてみましょう。ZEH住宅と同じように環境に配慮した住宅ですが、LCCM住宅は最先端の取り組みであるといわれています。今回の記事で、認定基準や特長を紹介するので、興味がある人は記事を読み進めてください。補助金も活用できるようになっています。

LCCM住宅とは？ZEH住宅とは何が違うのか

どちらも環境に配慮した住宅ですが、LCCM住宅は最先端の取り組みであるといわれています。

住宅の一生を通じてCO2の排出量をマイナスにする

こちらは、最先端の取り組みであるといわれています。住宅の一生を通じてCO2の排出量をマイナスにする住宅を指します。住宅の一生とは、建設、居住、修理や処分を指すので、必ずCO2が排出されますが、それ以上のエネルギーを創り出すようにしています。

ZEH住宅との違い

どちらも環境に配慮した住宅であることに間違いありません。ZEH住宅は、1年間に家庭で消費するエネルギーの量を、実質ゼロ以下にする住宅を指します。そのためには、電力会社が供給している電気だけを使用するのではなく、太陽光発電システムなどを活用するようになっています。

LCCM住宅の認定基準

どのような住宅でも認定されるわけではありません。基準を確認しましょう。

対象建築物

新築の一戸建て専用住宅と、竣工後3年以内の一戸建て専用住宅となっています。認定されたいと考えている人は、早めに行動しましょう。

申請者

建築主、設計者、施工者などとなっています。誰でも申請できるわけではありません。

認定の基準と認定料

LCCM適合判定ルートで適合であることに加え、CASBEE認証ルートで環境効率ランクがSまたはAでなければいけません。認定料は1戸あたり3万3,000円（税込）となっています。

補助金を活用できる

できる限り費用を抑えて、住宅を建てたいと考えている人におすすめです。2種類の補助金があるので紹介します。まず、地域型住宅グリーン化事業です。補助対象の種類は、長寿命型、ゼロ・エネルギー住宅型、高度省エネ型となっています。

具体的には、認定長期優良住宅、ゼロ・エネルギー住宅、認定炭素住宅となっています。長寿命型の補助額は100～140万円、ゼロ・エネルギー住宅型の補助額は125～150万円、高度省エネ型は70～90万円となっています。次に、LCCM住宅整備推進事業です。

こちらは、設計費や建築工事などの補助対象工事のかかり増し費用が補助の対象になります。主な事業要件は、戸建て住宅の新築、再生可能エネルギーの導入、強化外皮基準などとなっています。補助の限度額は1戸あたり140万円となっています。

快適性抜群！？LCCM住宅の特徴とは

3つの特長を見ていきましょう。太陽光発電システムを導入すると初期費用が高額になりますが、中長期的な視点で考えると光熱費を抑えられるようになるでしょう。

光熱費を抑えられる

断熱性と気密性に優れているので、エアコンの稼働時間を短くできます。これにより、光熱費を抑えられるでしょう。また、自家発電したい人におすすめの設備である太陽光発電システムも搭載できるようになっています。

電力会社が供給している電気は、ピークの時期には節電を余儀なくされます。また、災害時には電気の供給が停止してしまうことが考えられるので、不測の事態が起きたときでも柔軟に対応できる太陽光発電システムを搭載しましょう。

1年中快適に過ごせる

断熱性と気密性に優れた住宅で生活を送れるので、1年中快適に過ごせるようになります。夏は涼しくて冬は暖かい室内で過ごすことで、体調を崩しにくくなるでしょう。また、エアコンの稼働時間が少なくなるので、エアコンに頼らない生活を送りたい人にもおすすめです。

リビングや寝室などの限られたスペースのみ快適に過ごせるのではなく、玄関、廊下、脱衣室なども快適に過ごせます。冬場に多く発生する寒暖差によるヒートショックの予防にもなるので、持病を抱えている家族や高齢者と一緒に住んでいる家族には安心できるでしょう。

環境に優しい住宅で暮らせる

CO2の排出量が抑えられる住宅で生活を送れるので、環境に優しい住宅で暮らせるメリットがあります。日本には、活用されずに伐採されている木材があります。木材はCO2の排出量を抑える役割を担っているので、きちんと住宅を建てるときに材料として活用することで、活用されずに伐採されている木材の数が減少するでしょう。

また、定期的にLCCM住宅を建てるようになることで、適切な時期に木材として伐採されるようになります。これにより、新たな森林サイクルが生まれるので、環境の負荷を軽減できるでしょう。

さらに、環境に配慮した行動がとれているだけではなく、林業の雇用増大などの問題を解決することにも繋がっているので、社会貢献度が高くなります。

まとめ

ZEH住宅と混同してしまう人もいるでしょう。しかし、違いが明確になっているので混同しないようにしましょう。LCCM住宅に認定されるためには、新築の一戸建て専用住宅だけではなく、竣工後3年以内の一戸建て専用住宅でも問題ありません。興味のある人は不動産会社に問い合わせましょう。補助金を申請するときには、書類の準備などが必要になるので、締め切りに間に合うように行動してください。

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